交通事故料金表（自賠責保険￥0）|【野田駅すぐ♪地下鉄玉川①出口前】やす整骨院/整体院

交通事故の場合、基本的に治療費は０円です。

では？？どいうしたらいいのか？

交通事故の任意（自動車上乗せの保険）保険でたとえば、損保ジャパン日本興亜さんとか、三井住友海上火災保険さんとか、東京海上日動火災保険さんとか、ソニー損保さんとかのネット保険や、各県の交通共済協同組合さんとかなどの任意保険に（自賠責保険の上乗せの任意保険に）ご自身（被害者）または、加害者が入られている保険のこと）に加入していて任意保険の担当者に当院を自賠責保険（交通事故は当然実費ですので、健康保険はつかえません）で受診しますよと、連絡していただきます。【ここでのポイントは、自賠責保険（強制保険や、上乗せの相手が加入している任意保険を使い）健康保険（ご自身の健康保険証は使わない）で治療することです】

こちらから、治療費は直接これらの保険会社さんに請求いたしますので、患者様は治療費は０円無料になります。

例外として、自爆事故の場合（相手もなにもいない場合）のケガは健康保険扱いになりますので、ご自身で自分の保険会社に請求する形となります。（この場合当院では、書類の書き方などのサポートもさせていただきます）この場合、窓口負担や書類作成の費用がかかります。

※この場合当院では基本的に交通事故の健康保険治療は行っておりませんので、

自賠責保険（任意保険）の利用をおすすめしております。任意保険の場合、施術証明や明細など書類作成費用は、直接保険会社請求になりますので患者様のご負担はありません。

流れとすれば・・・。

まず、

【やす整骨院】で交通事故治療を受診することを伝えて担当者が了解いただきますと、当院の治療が受けれます。

保険屋さんに事前に自賠責保険（任意保険）で治療を受けることを担当者さんに連絡してください。注；＊＊＊健康保険は不可＊＊＊

こちらからも、任意保険会社にご連絡いたしますので、あなた様のお名前、相手のお名前や保険担当者のお名前、保険会社の電話番号などを電話でも来院でもよいので先に伝えてください。

交通事故以外の普段の整骨/整体治療について

当院は基本的に健康保険治療はいたしておりません。6000円～

初診は11500円～

なぜか？

当院は全国的な健康保険のルールを守っているからです。

単なる肩こり、腰痛などのマッサージをすることや、慢性的なものを健康保険では利用できないと言うルールがあるからです。

どこへ行ってもこのルールは全国的に同じなんですよ。

新鮮なもの（１週間以内）での

骨折・脱臼・捻挫・挫傷・打撲は保険単体でOKです。ケガをした日にち原因が明らかでないと使えません。

どういうことかと言うと、サッカーでこけたとか、スポーツで転倒したとかなどです。

通勤も含む仕事中のケガは労災保険、交通事故によるものは原則自動車保険（自費扱い）です。

当院では、特殊コンビネーション治療や超音波やテーピングもするため追加の料金が発生するため

保険証は使わず、込みこみの自費整体治療6000円（税込）～8500円（税込）になります。

最大初診の場合+3000円なので11500円～になります。

２回目以降は6000円～になります。

こちらのほうが患者様にメリットがあるのです。（治癒への近道です）

いい加減治らない治療やマッサージ辞めませんか？

通勤も含む仕事中のケガは労災保険で対応します。（交通事故の場合は自動車保険（自賠責）の任意保険で対応します。

仕事中こけて肘を痛めた。レントゲンを病院で撮ったが骨には異常がないと言われたけどまだ、痛い、腫れているとかの場合

のケースが看護師さんや介護士さんのケースでありました。

この場合みたいに

労災保険を使用する場合・・・

会社の労務や総務部門の担当者に、電話か口頭でもいいので、整骨院で治療するので柔道整復師用の赤い労災用紙（業務災害用用紙）をもらってきてください。１カ月ごとに１枚必要ですので、３枚ほどもらっていたほうがよいです。

（この用紙は厚紙です）右上に柔道整復師用の【柔○】のマークがある用紙です。

これに会社の証明印をもらってきてもらいます。表は真ん中が会社（事業所）の証明になります。表の請求人は患者様の住所、お名前になります。

派遣事業の場合は派遣先の証明も裏の下段にありますのでもらってきてください。

そのほかの労働保険番号以外の個所は、こちらで書き方をサポートいたしますので、後日印鑑をお持ちになっていただき記入していただくと言う流れになります。（間違えが多いですので先に書かないでください）

病院から転院の場合も、病院は病院用労災用紙、こちらは、柔道整復師用労災用紙が必要になります。

用紙が無い場合は管轄の労働基準監督署にありますので労務部門か、総務部門で取り寄せるか、ダウンロード印刷も出来ます。

たいていの会社は用紙がございます。（会社が準備してくれます）